Outlook : Outlook on the Web の左ナビに Viva Engage が現れていた

僕はアプリの Outlook はプライベートでも仕事でも一切使わない Outlook on the Web 派なのですが、一昨日 Outlook on the Web を開いたら気が付いたんです。

▼左ナビゲーション内に「 Viva Engage 」アイコンが

徐々に Viva Engage が色々なところに進出してきましたね。 Viva Engage 知らないという人は Yammer の事です。

Yammer から Viva Engage ( Viva エンゲージ )へ

そのうち消えるだろうなんて言われていた Yammer ですが、 Microsoft Viva ファミリーとして「 Viva Engage 」とリブランディングされ少しずつ存在感を出してきています。世の中がコロナ禍で大きく変わった中で働き方も大きく変わり、出社する人も在宅勤務する人もコワーキングスペースで仕事をする人も色々いて、また住んでいる場所関係なくリモートワークができる人も増えてきました。またそもそもコロナ禍以前でも企業規模が大きければ事業所が日本国内に点在していたり、グローバル企業なら世界中に拠点がある状態でしょう。そんな中で従業員同士のつながりを得るには Viva Engage は重要な役割を担うんじゃないかと考えます。

Microsoft も Microsoft Viva に力を注いでいる中でたくさん使われるには露出を増やしていく事も当然検討するでしょう。今回の Outlook on the Web に Viva Engage のリンクが表示されたのもそういう意図かと僕は思っています。 Microsoft 365 においてメールやスケジュールはユーザーに最も利用されるうちの一つですからね。

で、この Viva Engage アイコンをクリックするとどうなるのか?僕は最初予想していたのは別タブで Viva Engage というか今は Yammer が表示されると思ったんです。しかし、クリックしてみると、

▼ Outlook on the Web 内で表示される Viva Engage

なんとメールや予定表と同じ扱いで、 Outlook の中に組み込まれている感じで Viva Engage が利用できます。別タブで遷移するんじゃないんですね。 Microsoft Teams にアプリで追加した Viva Engage みたいな感じです。

そうそう、それで思い出した。実は数週間前から Outlook on the Web のメールで、

▼「新規メール」の右の下矢印をクリックすると、

こんなところに Viva Engage の「ストーリーライン投稿」なんてメニューが出るようになったんですよね。


という事で一部では「もう Yammer 終わりなんじゃないか?」と数年前から言われていたけど、 Viva Engage として徐々に拡大していくような動きを見せていますね。 Viva Engage の導入率は非常に低いのではと思います。また利用を開放(特に閉じていない)している会社でも Yammer に気が付いた人が数人投稿して最終投稿日が数年前…みたいな廃墟になっているところも少なくはないと思います。僕もそんな環境は色々と見てきました。でも Microsoft としてはこのように推してきているので、今一度 Viva Engage としてリブランディングされたコンセプトや意図などをあらためて確認して検討してみてはいかがでしょうか。いやぁ、とはいえ一般的?には直接業務上のコミュニケーションをとる Microsoft Teams に比べると導入定着されるのは至難の業かとは思います。社内だから不特定多数じゃなく特定多数になるけど、特定多数に見られる、つまり社内の誰に見られるかわからない状態での発信に躊躇する人は少なくないでしょう。僕はこの話をする時に良く例えているのが「一般的にもLINEはほとんどの人が友人や家族と使っているけど、 Twitter や Facebook は使っていない人、または見るだけの人が多いでしょ?」と言っています。LINE は各グループのメンバーしか見る事のできない閉ざされた交流ができる場、一方 Twitter や Facebook は特に設定を変えていない限りは投稿が誰に見られるかわからない状態。プライベートで利用するこれらのコミュニケーションツールをそのまま Microsoft 365 にも置き換えられるんですよね。
と、まぁ強力なトップダウンか、一部で地味に始めたとしたら1年とか長い目で根気よく広めていくような感じになるかもしれません。逆にすでに風土として社内に様々なコミュニティが形成されているような企業であれば、そのコミュニティ活動のプラットフォームとして利用を促せば案外自然と定着されていくのかもしれませんが、これはそれぞれの企業によって全然違うので何とも言えませんね。